個々の患者様の病状や病態にあわせて、薬物療法と非薬物療法を併用して総合的に治療を進めていきます。非薬物療法には服薬や生活についての指導や助言、臨床心理士によるカウンセリングなどが含まれます。また、診断や治療の補助、参考として身体的な検査や知能検査、心理検査などを用いることもあります。

なお、原則として医師によるカウンセリングは行っていません。非薬物療法の一つとしてカウンセリングが適していると医師が判断した場合に限り、臨床心理士によるカウンセリングを行っており、すべての患者様がカウンセリングの適応となるわけではありません。カウンセリングのみ、またはカウンセリング中心の治療を希望される方は、当院では対象外となりますのでご了承ください。

カウンセリングでは

心のケアを専門とするカウンセラー（臨床心理士／公認心理師）が個別にお話をうかがいます。
対人関係やご自身の内面的問題、仕事や学校・普段の生活の問題など様々な理由で悩んでいる方に、少しでも気持ちが楽になり生活しやすくなるためのお手伝いをさせていただきます。
そこではプライバシーは守られます。安心してご相談ください。

入院治療について

当院では精神科入院治療を行っていません。
入院治療が必要となった患者様については、他の医療機関へ紹介致します。

主な基礎疾患について

• パニック障害

  パニック障害

  突然に動悸、息切れ、めまいを感じ、息苦しくなって何度も深呼吸をせずにはいられなくなり、もう死ぬのではないかと思えるほどの恐怖感に襲われる。心電図その他の検査をしても身体的には異常がない。これが「パニック発作」です。発作が繰り返し起きる病気を「パニック障害」と呼んでいます。治療法はまず患者さん自身に「治療すれば治る病気である」ということを理解して貰うこと。抗不安薬や抗うつ薬を使っての薬物療法でパニック発作をコントロールする事により症状は改善されます。発作が起こらなくなれば、今まで回避していた場面や状況にチャレンジして徐々に慣らしていきます。

• 強迫性障害

  強迫性障害

  外出先で鍵をかけ忘れていないか、ガスの元栓を閉めたかなどが気になる、また何度も手洗いをしたり、鍵やガスの元栓を何度も確認する行為があって日常生活の妨げになっている。こうした症状があれば「強迫性障害」です。治療法としてはまず薬物療法があります。強迫性障害には脳内のセロトニンという神経伝達物質が関与していると考えられており、セロトニンの作用を強めるような抗うつ薬が有効です。薬物療法で症状を抑えながら例えば手洗いの時間や回数を制限するなど強迫行為を自分でコントロールするようにしていきます。

• うつ病

  うつ病

  主な症状は気分がゆううつになり、何か不安で、落ち着かずいらいらする、何事にも関心が持てない、気力がない、自責の念が強く自殺を考えるなどです。ただうつ病ではこうした精神症状だけでなく、睡眠障害、食欲不振、全身倦怠疲労感、性欲減退、といった身体症状を伴うことが多い。軽症うつ病ではこうした身体症状が前景に出て精神症状が目立たないことがありますので、うつ病に気づくのが遅れることがあります。

  うつ病は「心の風邪」といわれるくらい大変ポピュラーな病気ですが、「風邪は万病の元」ともいいます。早く治療を受けてこじらせないことが肝要です。うつ病治療では休養と薬物療法が二本柱です。薬物療法では、主に抗うつ薬が使われますが、最近ＳＳＲＩ、ＳＮＲＩと呼ばれている副作用の少ない新しい抗うつ薬が登場し、抗うつ薬選択の幅が広がってきています。発病に心理的、環境的要因が関係している場合には精神療法的アプローチを行います。

• 統合失調症

  統合失調症

  特徴的症状としては、妄想、幻覚、それに「陰性症状」といわれる症状すなわち平板化した感情、著しい無気力無為、関心の喪失などがあります。妄想には「どこへ行っても誰かが後をつけていて、監視している」といった「迫害妄想」「注察妄想」や「テレビで自分の私生活を話している」といった「関係妄想」がよく見られます。

  幻覚には自分の行為を批判する人の声や命令する声などの幻聴があります。この病気は本質的には若者の病気で、20歳前から30歳にかけて発病する事が多く、その後の経過は一様ではなく個々の人によって相当違いがあります。しかし予後は一般に考えられているほど悪くはありません。

  近年の長期経過を見た研究では晩年の治癒率は50％を越えています。ただ晩年の安定期に入るまでに再発を繰り返すことが多いので、根気よく治療を続けることが大切です。治療としては薬物療法、心理面を支え再発を防止するための精神療法、それに社会復帰療法があります。薬物療法では主に抗精神病薬が使われますが、最近次々と副作用の少ない抗精神病薬が登場しています。社会復帰療法としては生活療法、生活技術訓練（ＳＳＴ）、作業療法などがあります。

精神障がいをお持ちの方が利用できるサービス

神経精神科相談室にはケースワーカーがおり、「医療費や生活に困っている」「福祉制度の内容や手続きがよくわからない」「在宅サービスや施設サービスを利用したい・知りたい」「療養中の生活や仕事のことが心配」「誰に相談したらいいかわからないことがある」といった患者様やご家族からの様々なご相談をお受けし、一緒に考えていく役割を担っています。相談については無料で秘密は厳守します。（2007/05/2 update）

１．自立支援医療費支給制度（精神通院）

精神科、（一部脳外科、神経内科、小児科）などで、対象疾患に対して、外来医療費・薬剤費が軽減される制度です

制度変更の概要

• 本人が指定した医療機関該当科の外来医療費（診察、検査料、薬剤費）が3割→1割負担になります（※ただし、所得による負担額上限設定も別途あり）
• この制度は1年間ごとに更新（利用判定）手続きが必要になります
• 精神科デイケア・ナイトケア（精神科医療機関のリハビリ）や、精神科訪問看護の費用も登録することでこの制度が適応されます
• 該当科の入院医療費、他科、指定外の精神科外来の医療費には適用されません

ご留意いただきたいこと

• 対象疾患と認められた方は、制度上、初診日から申請は可能です
• この制度はおひとり1医療機関のみの登録申請しかできません
  また利用される院外薬局についても、登録いただく必要があります
• 利用対象者疾患等が決められており、該当科に通院している全ての方がお使い使いただけるわけではありません
• 申請、更新にあたり原則診断書を作成する必要がありますので、診断書料金が発生いたします

対象者

統合失調症、感情（気分）障害、てんかん、認知症、高次脳機能障害、発達障害薬物関連障害（依存症等）の方で一定期間の治療が必要と認められる方。および上記以外の疾患で、症状が重度であるため、医師が治療の継続を必要と認められる方。

利用相談窓口

• 市区町村の障害福祉担当課　（大阪市は各区保健福祉センター内の保健福祉担当）
• 神経精神科外来受付または地域医療サービスセンター相談係

２．精神障害者保健福祉手帳

取得することで、生活面でのサービス利用や税金の控除などを受けることが可能となります

制度の概要

• 手帳は障害の状態に応じて1〜3級まで等級があります
• 手帳は2年間有効です。その後も利用される場合は、更新手続きが必要になります。
  更新毎に等級は見直されます。よって診断書を提出する必要がある場合があります。
• 手帳取得によって受けられる優遇措置や以下のようなサービスが利用できます
  • 各携帯電話会社で、携帯電話基本料の割引
  • 税金の控除（所得税、住民税、相続税など）
  • 生活保護の障害者加算（ただし、手帳が1級または2級の方で、初診から1年半以上経過している方）
  • 文化施設利用料・入場料の割引（USJや映画料金なども割引になります）
  • 市バス、地下鉄、ニュートラム料金が無料又は半額（ただし大阪市民の場合）
  • 就労のための訓練事業対象者となり、訓練事業の利用が可能　など

対象者

• 精神疾患を有する方のうち、精神障害のために長期に渡り、日常生活又は社会生活に制限のある方(対象疾患は自立支援医療（精神通院）と同様)
• 申請が可能な時期、精神科、脳外科、神経内科の初診日から6ヶ月経過している方

等級

1〜3級に等級がわかれている

1級
精神障害があって身のまわりのことがほとんどできないか、 日常生活に著しい制限を受けており常時援助を必要とする程度

2級
精神障害があって日常生活に著しい制限を受けており、時に応じて援助を必要とする程度

3級
精神障害があって日常生活又は社会生活に一定の制限を受ける程度

手続き窓口

• 市区町村の障害福祉担当課　（大阪市は各区保健福祉センター内の保健福祉担当）
• 神経精神科外来受付または地域医療サービスセンター相談係

３．障害年金

一定の障害の状態にあって、日常生活や就労が困難な場合に年金給付が受けられる制度
なお、障害年金にも老齢年金と同様、加入していた年金によって障害基礎、障害厚生、障害共済年金など種類があります

年金申請要件

• 原則以下3つ全てを満たしていること
  1. 20歳以上でかつ障害のために初めて受診した日（初診日）から1年半が経過していること
  2. 障害が固定し、一定の障害の状態にあること
  3. 障害年金受給に必要な、年金納付要件を満たしていること　（納めてないともらえません）

対象者

精神疾患を有する方のうち、精神障害のために長期に渡り、日常生活又は社会生活に制限のある方。対象疾患は主として統合失調症、感情（気分）障害、てんかん、認知症、高次脳機能障害、発達障害。

＊手帳よりも、対象者範囲が狭くなっています（判定基準が手帳より厳密なため）

等級

障害基礎・・・１、２級
障害厚生年金、障害共済年金・・・１〜３級
　→各等級の範囲については、手帳と同様。
　　 ただし、判定が厳しいため、手帳と年金の等級が違うことはよくあります

手続き窓口

障害基礎年金・・・市区町村の国民年金担当課または
　　　　　　　　　最寄りの社会保険業務センター・年金相談センター
　　　　　　　　　（旧：社会保険事務所）
障害厚生年金・・・最寄りの社会保険業務センター・年金相談センター
障害共済年金・・・各共済組合窓口

年金額

• 障害年金の種類および等級、年度によって変わります
• 申請のあった月の翌月分から支給されます（決定通知が来るまでに数ヶ月要します）

４．特別障害給付金

国民年金の任意加入期間に加入していなかったことにより、障害年金等を受給できない障害者の方に、特別障害給付金を支給する制度です。（平成17年4月より開始）

対象者

国民年金に任意加入していなかった期間内に、病気やケガで障害の原因となる傷病について初めて医師又は歯科医師の診療を受けた日（「初診日」といいます。）があり、現在、障害基礎年金1級、2級相当の障害に該当し、以下の1または2に該当される方。ただし、65歳に達する日の前日までに障害の状態に該当する方に限ります。

1. 昭和61年3月以前に国民年金任意加入対象であった被用者（厚生年金保険、共済組合等の加入者）の配偶者だった方
2. 平成3年3月以前に国民年金任意加入対象で学生であった方

※なお障害基礎年金、障害厚生年金、障害共済年金などを受給することができる方は、この制度をご利用いただくことはできません。

手続き窓口

市区町村の国民年金担当課 または最寄りの社会保険業務センター・年金相談センター（旧：社会保険事務所）

給付額

• 等級および年度によって金額が変わります
• 受給者本人の所得によっては、支給が全額又は半額、制限される場合があります
• 老齢年金等、他の年金を受給されている場合は、支給の制限があります
• 申請のあった月の翌月分から支給されます（決定通知が来るまでに数ヶ月要します）