「妊娠22週〜36週に規則的な子宮収縮が認められ、かつ子宮頸管の開大度・展退度に進行を認める場合、あるいは初診時の診察で子宮頸管開大が2cm以上」となっており、早産の危険性が高いと考えられる状態。
早産の妊娠週数が新生児死亡や脳性まひなどの周産期予後と最も密接に関連することが知られており、早産を防ぐことは周産期医療にとって最も重要な課題一つであり、その早産を防ぐ目的で、切迫早産に対する子宮収縮抑制薬を用いた薬物療法が広く行われています。しかし欧米と日本では切迫早産の管理、子宮収縮薬の使用方法が大きく異なっています。切迫早産治療における子宮収縮薬抑制薬の効果は48時間に限定されるというエビデンス（証拠）から、欧米では児の成熟を促す48時間に限定して子宮収縮抑制薬を点滴投与する、いわゆるshort-term tocolysisが行われています。一方我が国では、子宮収縮が抑えられた後も、再発を予防する目的で予防的に投与を行う、long-term tocolysisが行われ、結果的に長期間の入院管理が行われてきました。しかし、long-term tocolysisが早産を防ぐことおよび新生児の予後の改善に有効であるとする明確なエビデンスはなく、長期間の治療に伴う弊害も少なくありません。近年、我が国でもshort-term tocolysisへと管理方法を変更する施設が増加しており、long-term tocolysisと比較して平均分娩週数，早産率，NICU入院数に有意な変化がなく、有害事象が減少した、と報告されています。
そこで、当院でも2019年11月1日以降に「切迫早産と診断された、妊娠26週以上」の患者様につきましては、short-term tocolysis（子宮収縮抑制薬使用は48時間〜7日間まで）を行うことを基本的方針と致します。
治療・管理方法変更により戸惑われる方がおられるかもしれませんが、何卒ご理解のほどよろしくお願い致します。
北野病院 産婦人科
今春、従来の患者さん向け広報誌「きたの広報」をリニューアルし、きたのと（北野病院と）つながる情報誌「kitanoto:」（きたのと）を新たに発行しました。 初号となるvol.01では「がん」について特集しています。各外来 […]
当院では、令和6年能登半島地震の発生後、今年1月9日～1月12日に「AMAT（全日本病院医療支援班）」、2月28日～3月1日に「JMAT（日本医師会災害医療チーム）」を派遣しました。 現地で医療支援活動を行ったメンバーの […]
2024年12月2日に健康保険証の新規発行が停止され、マイナンバーカードに一本化されることに伴って、当院でもマイナンバーカードの健康保険証利用（マイナ保険証）をお勧めしています。来院時にはぜひマイナンバーカードをご持参く […]
2024年4月より、医師の時間外労働の上限規制が始まり、全国の医療現場において働き方改革を推進する取り組みが進められています。 それに合わせ、当院でも2024年4月1日から「医師のフレックスタイム勤務制度」を導入しました […]
当院では、2021年より航空会社ANAグループと連携した人材育成プロジェクトを行っています。その一環として、2024年4月18日、CA（客室乗務員）や地上係員の経験者を講師に招いて「接遇研修」を実施しました。 受講者は、 […]