公益財団法人田附興風会 医学研究所北野病院

公益財団法人田附興風会 医学研究所北野病院

医学研究所北野病院について

理事長ご挨拶

理事長 稲垣暢也

このたび、公益財団法人田附興風会 医学研究所北野病院の理事長に着任いたしました。

田附興風会は、田附政次郎氏が医学に関する総合研究に資することを目的に、京都帝国大学(現 京都大学)医学部に提供された寄附金に基因し、1925年に設立されました。そして、本財団の事業達成のために大阪の地に医学研究所北野病院が設置されました。その後、医学研究所北野病院は、先人の努力により幾多の困難を乗り越えながら、最新かつ最良の医療を地域の皆様に提供し続け、現在では病床数685床、職員数約1,600人の全国屈指の大病院に発展しています。

田附興風会設立から間もなく100周年を迎えようとしている現在、医学研究所北野病院は、これからも引き続き、患者さんの立場に立った最新最良の医療を提供し続け、地域の皆様の命を守る病院を目指します。さらに、田附興風会設立の主旨を大切に引き継ぎ、医学に関する総合研究を行い、学術・文化の振興・発展に寄与し、さらに、我が国における次世代の医学・医療を担う人材を育成するような、高度先進医療の基幹病院としての役割を果たし続けることが使命であると考えております。

医学研究所北野病院は、これからも、地域の皆様に愛される病院でありたいと願っています。そのために、これまで以上に安全で安心いただける医療を提供するとともに、一人でも多くの患者さんやご家族の声が届くような病院を目指して、職員一同、努力してまいりたいと思いますので、引き続きご支援いただきますようお願い申し上げます。

2022年10月1日

公益財団法人田附興風会 医学研究所北野病院
理事長 稲垣暢也

病院長ご挨拶

病院長 秦大資

この度、2022年10月1日付で田附興風会医学研究所北野病院の病院長に就任いたしました。病院あるいは医療を取り巻く環境が厳しい中、身が引き締まる思いでおります。

北野病院は1928年に開設後、約100年にわたり最先端の医療を提供し、大阪の中核病院として、地域にしっかりとした基盤を持つ病院として発展してまいりました。その発足の経緯と理念に沿って、北野病院の大切な使命は最新最高の医療を提供し地域の方々の健康を守ることと考えております。そのための病院機能のさらなる充実を図る目的で、吉村前病院長の計画を引き継ぎ、集中治療室(ICU)の拡充、日帰り手術室の新設、1階地域医療サービスセンター、入退院サポートステーションの改修、拡充、3階採血ブースの移転、拡充等の本館のリノベーションを実施し、さらに今後ハイブリッド手術室を含む手術室の新設、拡充を行う予定でおります。これらの改修により患者さんの利便性、快適性、安全性の向上が図れると期待しております。

私は2002年に小児科部長として赴任以降、小児科各専門領域において最先端の医療を提供するだけではなく、24時間365日夜間救急患者さんのほぼ全例受け入れを実現し、断らない医療を実践してまいりました。成人領域におきましても高度先進医療を提供することに加えて、救急患者さんの全例受け入れを中核病院の責務と考え、病院をあげて取り組んでおります。しかしながら、新型コロナウイルス感染の大規模な流行の中、一般の救命救急医療、専門性の高い高度先進医療、新型コロナ感染症の診療のすべてを、満足できるレベルで維持することが極めて困難な状況となっております。地域の医療機関の先生方や地域の方々にご迷惑をおかけし、大変心苦しく感じておりますが、今後職員一同力を合わせて、皆様のご期待に沿えるよう努力してまいりますので、ご理解、ご支援を宜しくお願い申し上げます。

2022年10月1日

公益財団法人田附興風会 医学研究所北野病院
病院長 秦大資

コーポレート・スローガン

Kitano Quality

医学研究所北野病院

Kitano Vision

持続可能な質の高い医療サービスの実現に向けた次世代への変革

  1. 質の高い医療サービスの提供による患者と地域に選ばれる病院づくり
  2. 職員教育によるKitano Qualityの向上
  3. 革新的な医学研究の推進と社会還元を通じた北野ブランドの醸成

理念

  1. 質の高い医療を実践し、信頼される病院をめざします
  2. 病む人の立場に立った安心の得られる病院をめざします
  3. 各自が医療人としての誇りをもって最善を尽くす病院をめざします

基本方針

  1. 地域の中核病院として先進の医療を実践します
  2. 人権尊重を基盤として情報公開とインフォームドコンセントを推進します
  3. 快適・安全・清潔な医療環境を提供します
  4. 医療水準の向上のために教育・研修および臨床研究に努めます
  5. 各自が自覚をもって経営の健全化に協力します